保育園・幼稚園・学校における紫外線防御対策

01/07/2020 01/08/2020 EPOCHAL

「保育園・幼稚園・学校における紫外線防御対策」について

元国立小児病院皮膚科医長
前国立成育医療研究センター病院皮膚科医長
日本小児皮膚科学会事務局長・学校保健委員会副委員長
医学博士
医療法人社団梨仁会理事長　りかこ皮フ科クリニック　院長　佐々木りか子先生

日本は、世界に誇れる長寿国になりましたが、同時に、私たち一人一人が、年老いても健康でいられるように自己管理をすることが求められる時代になりました。

医学の分野でも、病気を治す研究だけではなく、病気にならないようにする「予防医学」の研究に力を注いでいます。
病気の予防は、大人になってからでは遅く、子どものときからの健康管理がとても大切です。
たとえば、日本人のがんの中で皮膚がんはそれほど多いものではありませんが、過去に比べて皮膚がんになる人の数は増加の傾向をたどっています（地域がん登録全国推計によるがん罹患データ（1975年～2010年）：国立がんセンターがん対策情報センター）。

日光の中の紫外線は発がん性があることが知られていますが、皮膚がんを防ぐにはこどもの時代から「紫外線を浴びすぎない」ことが大切です。
とくに、生まれつき紫外線に敏感な体質をもつ子どもたちには、皮膚トラブルを起こさないための生活が送れるように配慮しなければなりませんが、保育や学校の現場では、集団生活の中で個別に対応をすることが難しいという問題点を抱えています。

たとえば、日本の小学校の水泳授業は、明治時代に公立小学校制度が始まった時から推進されてきましたが、そのプール設備は、子ども達の紫外線防御対策に対してほとんど配慮がなされていません。

2006年、日本小児皮膚科学会と太陽紫外線防御研究会は、全国3000校の小学校に対して、どのような紫外線防御対策を行っているか、とくに、児童がプールに入る時に日焼け止めをぬることを許可しているかどうかを調べるために、養護教諭にアンケート調査を行いました。
その結果、日焼け止めを塗ることを禁止している学校が多く、またその理由のほとんどが「プール水の汚染」でした。また、児童が化粧品類とみなされる日焼け止めを学校に持参することは、文部科学省の指導要領に沿わないので対応が難しいという、現実の問題点を挙げる学校も少なくありませんでした。

そこで私たちは、プール水の汚染が本当にあるかどうかを調べるため、2008年に秋田県の某小学校で7月～9月の夏休みの期間、児童にウォータープルーフの日焼け止めを塗ってプールに入ってもらい、水質調査を継続して行ったところ、プール水の汚染は認められませんでした。

一方で、1998年3月から（公益財団法人）日本学校保健会は、文部科学省監修のもと、「学校側は積極的にアレルギーの子どもに対応しなくてはならないこと」や紫外線対策への取り組みを推進する内容の「学校のアレルギー疾患に対する取り組みガイドライン」「学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）」を作成しました。

たとえば、アトピー性皮膚炎の児童生徒の場合、屋外プールで水泳授業を受けた後や運動会の後に、日光照射を強く受けたところにかゆみの強い赤い湿疹ができることは、私たち皮膚科医もよく経験することです。ガイドラインの中には、そのような症状をもつ児童生徒に対しての学校の対応も盛り込まれています。

学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）は、アレルギーの児童生徒が園や学校に配慮してもらいたい事項を主治医に記載してもらい、提出するためものです。

紫外線の強い時期に行う長時間の屋外活動では衣服や日よけ帽子等で皮膚の露出を避けたり、休憩時間等の待機場所を日陰にしたり、日焼け止めクリームを塗布するなど、管理指導表に基づいた対応を園や学校に示し、児童生徒がより過ごしやすい学校生活になる環境を整えることを目的としています。この指導表の活用率は徐々に増加していますが、まだ十分ではありません。